プロのものづくり集
雑誌広告製版

初めて雑誌に広告掲載を希望されるメーカー、企業、店舗のお客様へ

雑誌は書店に並ぶ週刊誌から企業発行する広報誌まで多種多様で、発行目的も違ってきます。ですから、広告も雑誌の読者層に合わせて商品を広報宣伝する必要が出てきます。

雑誌広告は時代を映す鏡のようなところがあり、大企業の広告のキャッチコピーが流行語になることなどは、その典型的な例と言えるでしょう。読者にとっては商品やサービスを選ぶ上での有益な情報にもなります。広告に掲載されている商品が欲しくなり、買ってみたくなるきっかけづくりを広告が担っています。

広告掲載には決められたルールや作業工程があります

雑誌に広告を掲載するまでの進行は、大よそ次の工程をたどります。

広告主は広告掲載に当たって依頼先を選定する。
掲載先の雑誌が決まれば、雑誌社に連絡を行い広告掲載料の見積りを取る。
掲載の日取りを決定し、原稿制作に移る。
原稿を制作し終えると、雑誌広告希望の雑誌社に審査を依頼し、内容を審査する。
審査を終えて了承となれば、デジタルデータで「雑誌広告オンライン送稿」で入稿する。
色校正を行い、訂正があれば、データを戻して修正する。校了後は送稿データは雑誌社へ送稿。
雑誌が印刷され、納品され作業は完了。

雑誌広告オンライン送稿のメリット

雑誌広告オンライン送稿を使いますと、次のメリットがあります。

作業効率化によって利便性が向上する。
システム化されてトラブルやミス防止が大幅に軽減される。
物流を必要としないことで環境負荷が軽減される。
誰でも安全確実な送稿データ作成が可能になる。

オンライン送稿が可能な出版社は22社（7月1日現在）、オンライン送稿サービス加入製版会社は35社（同日現在）。また、オンライン送稿可能な広告会社は21社（同日現在）となっています。

オンライン送稿を行うシステムは、業界ルール（J-PDF制作ガイドライン）に準拠して制作されているかをチェックする検証ソフト「Quick Print’(QP)」と、そのQPでチェックされたPDFデータの送稿管理を行う送受信ソフト「Page Store(PS)」の2つのソフトウェアがベースとなって運用されます。

広告主が広告制作を発注している場合には、「運用フローの見直し」と「原稿の確認方法」を広告会社と検討してもらう必要があります。広告会社が制作発注している場合は、原稿の受け渡しに広告主が関与しませんから、運用上の変更はありません。

業界ルールに則った安全・安心なデータであることを保証した原稿送稿が雑誌広告オンライン送稿です。オンライン化によって煩雑な作業もなくなり、ヒューマンエラーをほとんど無くすことができますので、オンライン送稿システムを導入している製版会社や制作会社を利用することをお薦めします。

業界標準のJMPAカラーで制作から出力まで色管理は万全

雑誌広告は、業界統一の色基準であるJMPA（雑誌広告基準）カラーに対応することが求められています。これによって、制作から印刷に至るまで、管理・統一された色味の校正(デジタルプルーフ)を確認することが可能になりました。ただし、雑誌の紙質や印刷機で使用するインク、印刷現場の温度・湿度によって多少色味に違いが出てきますから、完全に一致するというわけではありません。

JMPAカラーを正しく運用している製版会社では、原稿データから出力するプリンターまでしっかりと色管理されていますから、広告主にとって安心して出力を任せることができます。

JMPAカラーのメリットは以下の通りです。

制作段階で雑誌掲載時の色味を確認できること。
制作から印刷まで、統一された色味の管理が行える。
雑誌社の校正の省力化による入稿締切日の後倒しが可能。
制作工程の簡略化によるコスト削減が可能。

雑誌広告製版は雑誌広告を専門としている製版会社で

雑誌広告の製版では、クライアントより依頼を受けた雑誌広告の送稿データを全て「Quick Print’(QP)」で検証し、仕様規定がガイドラインに準拠しているかをチェックして、確実・安全な送稿データを納品します。

雑誌広告を専門としている製版会社では、入稿原稿のチェックを行い、画像データ・原稿データの取り込み、デジタル製版データの作成を高度な画像処理技術によって仕上げます。また、色校正も本機校正、DDCP、インクジェット出力と各種ニーズに合った色校正を提供しますし、初校から再校、三校、念校と広告主の要望や状況に応じて対応します。

最大のメリットは、デジタル送稿ワークフローを構築していても、アナログの感性でスタッフが最新の画像処理技術で的確に制作しチェック、製版業務に携わっている点です。

雑誌広告デジタル送稿推進協議会